仕事で英語を使う人は使わない人より男性で約１８％、女性で約４０％年収が高い

大阪府立大の鹿野繁樹講師（計量経済学）が約１万４０００人分のデータから、こんな結果を明らかにした。これまで大規模な実証分析はほとんどなかったが、英語力による所得格差は思った以上に大きいようだ。このほど日本経済学会で発表した。

　リクルート社のワークス研究所が００年に首都・関西・東海圏の１８〜５９歳の労働者の就業形態などを調べるために大規模に実施した「ワーキングパーソン調査」の結果のうち、「職場で英語力を求められているかどうか」と所得のデータの関係を分析した。

　職場で英語を使っているのは男性が９６９０人中２９６４人（約３１％）、女性が４３０５人中８５６人（約２０％）。

　英語を使う人と使わない人の平均年収は生のデータでは男性が６４２万５５２３円と５２１万４３１８円。女性が２９２万１１７円と２２７万６５６１円。英語以外の能力が同一になるように統計的に処理した結果、使う人は男性で１８．２％、女性で４０．２％高くなった。

　年齢別にみると、２９歳以下の男性では約１７％だった所得格差が、３０代では約２０％、４０代では約２８％、５０代では約４３％と、年齢が上がるほど大きくなることもわかった。

　最近はビジネスの国際化などにともない、世界共通の英語能力テストＴＯＥＩＣの得点を昇進の条件にしたり、社内で英語を「第二公用語」にしたりする企業が増えている。

鹿野講師は「ビジネスでは英語力が所得に直結していることの反映だろう。女性の方が格差が大きいのは、男性の場合は英語力以外の能力が所得に反映することが女性より多いからだろう」とみる。

英語力と企業内の昇進・所得の関係を調べている大阪大の松繁寿和教授（労働経済学）は「英語力と所得の関係についての初めての大規模な実証分析だろう。英語はビジネスでは昇進や昇給の必要条件になっていることが明確になった」と話している。

(朝日新聞ビジネスニュース2005.11)